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世界ニュース・2015/ 12・11・10 9・8・7 6・5 4・3
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世界ニュース・2015/4・3
2015・4・29 産経ニュース カトマンズ=岩田智雄
犠牲者5000人超 行方不明者発見を阻む瓦礫の山 1550人の邦人安否確認を急ぐ
「記事内容抜粋」
ネパール中部で発生した大地震は28日、がれきの中に取り残された被災者の生死の境目とされる、「発生後72時間」 を経過した。
国連によると、同国の人口の3分の1にあたる約800万人が被災。
軍兵士10万人が動員され、行方不明者の捜索が行われているが、「主要なインフラが破壊」 されており、救助活動は難航している。
同国のコイララ首相はロイター通信に対し、犠牲者は1万人に達する恐れがあると語った。 
AP通信などによると、ネパール国内に加え、近隣のインド、中国などを含めた犠牲者数は5千人を超えた。
28日昼(日本時間同日午後3時11分ごろ)には、生き埋めになるなどして水や食料を摂取できない場合、生存率が急激に下がるとされる災害発生から72時間が過ぎ、犠牲者数が増大する恐れがある。
 
産経も現地に入った様だが、入国経路も報じてくれよ!
2015・4・26 産経ニュース 【ネパール大地震】
援助隊派遣 約70人が午後出発
「記事全内容」
政府は26日、ネパール中部で発生した大地震に関し、国際緊急援助隊の救助チーム約70人を派遣すると決めた。
午後に成田空港から出発し、タイ・バンコク経由でネパールの首都カトマンズ入りを目指す。 
メンバーは警察庁や消防庁、海上保安庁、外務省、国際協力機構(JICA)の職員。
活動地域などの詳細は、ネパール政府と調整した上で決まる。
被災者の救護や、行方不明者の救出が主な活動内容になる見込みだ。 
安倍晋三首相は25日、ネパールのコイララ首相に対し、被災者へのお見舞いと支援の用意を伝えるメッセージを出した。
 
先ず、空港が使えるのだろうか? 楽な仕事では無いだろうか頑張ってくれ! 無事を祈る。
2015・4・25 時事通信
ネパール地震死者1500人超に
「記事全内容」
米CNNテレビによると、ネパール救助当局は25日の大地震の死者が1457人に達したと明らかにした。
周辺国を含む犠牲者は1500人を超えた。
震度M7.8。
 
災難に合われた皆様のご冥福をお祈りいたします。
日本の出番、救助と救援体制を整えて一刻も早くネパールへ向かえ。
2015・4・16 産経ニュース 共同 
放射性物質盗まれる メキシコ南部、近くにあると命の危機も
「記事全内容」
メキシコからの報道によると、南部タバスコ州カルデナスで13日、トラックから放射性物質を入れた容器が盗まれた。
地元当局は人体に害を与える可能性があるとして15日までに同州を含む南部5州に警戒を呼び掛けた。 
盗まれたのは放射性同位元素イリジウム192で、遮蔽されない状態で数時間から数日の間、近くにいると命に関わる可能性もあるという。 
メキシコでは放射性物質の強奪や盗難事件がたびたび起きている。
2015・4・13 AFP=時事 
法王、アルメニア人殺害を「ジェノサイド」と表現 トルコは猛反発
「記事内容抜粋」
ローマ・カトリック教会のフランシスコ(Francis)法王は12日、100年前のオスマン・トルコ帝国で多数のアルメニア人が殺害された事件を「ジェノサイド(集団虐殺)」と表現した。
トルコ政府はこれに強く反発し、法王の認識は「史実から懸け離れている」と批判した。
オスマン・トルコ帝国によるアルメニア人の大量殺害から100年になるのに合わせ、バチカンのサンピエトロ大聖堂(Saint Peter's Basilica)で催された荘厳なミサでフランシスコ法王は、2001年に当時のローマ法王、故ヨハネ・パウロ2世(John Paul II)とアルメニア教会総主教が署名した声明を引用し、同事件は「20世紀最初のジェノサイドと広く認識されている」と述べた。
第1次世界大戦(World War I)中に起きたこの事件については、多くの歴史家が20世紀最初のジェノサイドと表現しているが、トルコはこの見方を強く否定している。
法王の発言に強く反発したトルコ政府は、詳しく話を聞くため駐バチカン・トルコ大使を召還すると発表。
メブリュト・チャブシオール(Mevlut Cavusoglu)外相はツイッター(Twitter)に「法王の発言は、法的事実からも史実からも懸け離れており、容認できない」「宗教当局は、根拠のない主張で怒りや憎しみをあおる場ではない」と投稿した。
 
こう言う発言が、宗教対立を刺激し、事ある毎に対立を深めて行くのであろう。
世界の宗教家は日本を見習え! 宗教を政治に利用したり対立の具にしてはならない。
2015・4・4 産経ニュース 共同 
2070年 イスラム教徒の人口、キリスト教徒に並ぶ? 米調査機関予測
「記事内容抜粋」
世界の宗教別人口は現在キリスト教徒が最大勢力だが、2070年にはイスラム教徒とキリスト教徒がほぼ同数になり、2100年になるとイスラム教徒が最大勢力になるとの予測を米調査機関ピュー・リサーチ・センターが3日までにまとめた。
両者の勢力が伯仲するのは人類史上初めてだとしている。 
同センターは世界人口をキリスト教、イスラム教、ヒンズー教、仏教、ユダヤ教、伝統宗教、その他宗教、無信仰の八つに分類。
地域別などに人口動態を調査し、10年から50年まで40年間の変動予測を作成した。 
10年のキリスト教徒は約21億7千万人、イスラム教徒は約16億人で、それぞれ世界人口の31・4%と23・2%を占めた。
イスラム教徒が住む地域の出生率が高いことなどから、50年になるとイスラム教徒は27億6千万人(29・7%)となり、キリスト教徒の29億2千万人(31・4%)に人数と比率で急接近する。
 
キリスト教もイスラム教も知らないが、互いに敵対心を剥き出しにせず、互いに尊重すればいいだけなのだが・・・
2015・4 IRONNA 
反日・反独はいつまで続くのか
「記事内容抜粋」
来日したメルケル首相は「ドイツは過去と向き合った」と言った。
日本だって何度も過去と向き合ってきたのに、日独はいつまでも「悪者」「悪役」の役回りだ。
戦勝国の都合のよい秩序が戦後70年も続いたが、日本は辛抱強く世界平和に貢献してきた。
自信をもって、大きな声で世界に発信するべき時ではないか。
  前田守人の視線  冷静に知的な議論を  相手の歴史を学べ  演説で「ドイツの信頼を獲得」 
  認識を突き崩せ
  『アンブロークン』を日本でも公開すべきだと思いますか?
 
普通の日本国民は、朝鮮人や日本の左翼、反日日本人より賢い事が歴史認識で直ぐ分かる。
2015・3・24 ZAKZAKby夕刊フジ 共同 
独外相、戦時賠償の会議設置拒否 ギリシャ提案
「記事全内容」
ドイツのシュタインマイヤー外相は22日、ナチス・ドイツによる第2次大戦中の占領でギリシャが受けた損害をめぐり、賠償について議論する両国の専門家会議を設置するべきだとのギリシャのコジアス外相の提案を拒否した。
ドイツ政府が23日に明らかにした。
コジアス氏は22日にベルリンを訪問し、シュタインマイヤー氏と会談した際に会議の設置を提案。
シュタインマイヤー氏は「賠償問題は法的にも政治的にも解決した話だ」とするドイツ政府の見解を伝えたという。
コジアス氏は、会談に先立ち南ドイツ新聞とのインタビューで、ナチスの占領でギリシャが受けた損害について「ドイツと理性的に議論する方法を探らなければならない」と語っていた。
2015・3・23 産経ニュース (1/3ページ)ロンドン支局長・内藤泰朗  
ロシアを見限り中国へシフトする英国…やはりあるのは国益だ
「記事内容抜粋」
ロシアがウクライナのクリミア半島を併合してちょうど1年が経過した今月18日、英国で未来の国際関係を予感させるような2つの出来事があった。 
1つ目は、ロンドン中心部の閑静な高級住宅街にある小さな一室、ロシア通信ロンドン支局のスタジオでだ。
クリミア併合1周年を記念してつくられたドキュメンタリー風ロシア映画の上映会に、ぜひ来てほしいと同通信の支局長に頼まれた。 
昨年、併合直前のクリミア半島を取材したこともあり、出かけたが、モスクワのメーン会場とビデオで結ばれた会場に来ていたのはたった数人。
映画は、野蛮で危険なウクライナの民族主義者からクリミア住民を守るため、「正義の味方」ロシアが立ち上がり解放したと描いていた。 
クリミア併合反対派の意見にはまったく触れず、ドキュメンタリーとは言い難い内容で、併合を正当化するためにつくられたプロパガンダ(政治宣伝)だった。
それでも、これしか見ないロシア人なら、ウクライナを支援する欧米を敵視しても不思議ではない。
西側が敵だったソ連時代に逆戻りしたかのような錯覚を覚えた。
ロシアのプーチン政権との対話を続けようとしてきたキャメロン英政権は、「国際法を破るロシア」を「パートナーではなく競争相手」(ハモンド英外相)と呼ぶようになった。
欧米とロシアの間には、目に見えない“壁”が再び築かれつつある。
 
世界は既にシナの銭目当て、愚かと思うが、思想と主義の対立時代は終焉したのであろう。
2015・3・20 ZAKZAKby夕刊フジ 産経新聞特別記者・田村秀男 
【お金は知っている】英も取り込まれた「人民元帝国」 習主席の野心は経済面にとどまらない
「記事内容抜粋」
先に閉幕した北京の全国人民代表大会(全人代)の期間中に、習近平国家主席を欣喜雀躍させる国際ニュースがロンドンから発信された。
英国が中国主導で設立準備中のアジアインフラ投資銀行(AIIB、本部北京)への参加を発表したのだ。
AIIBについては、米国が同盟国に参加しないように要請してきたが、最大の盟友が入るとあっては、対米配慮から態度を保留してきた豪州、韓国仏独などもなだれを打って参加しそうだ。
AIIBの資本金は1000億ドル(約12兆円)で、うち半分を中国が受け持つが、アジアでは年間で7000億~8000億ドル、円換算で100兆円前後の需要がある。
最大の国際金融市場、ロンドンで有利な条件で資金調達できる道が開けた。
習主席の野心は「米中心の国際金融秩序への挑戦」どころではない。
最終的な狙いは、「すべての道は北京につながる」と言わんばかりの人民元経済圏の構築である。
習主席が昨年11月に打ち上げた新シルクロード経済圏構想は、ユーラシア大陸から欧州大陸、さらに中近東、アフリカ、東南アジア、東アジアと鉄道、通信、港湾を中心にしたネットワークで結ぶ。
AIIBはその資金源となる。
中略
安倍晋三首相はAIIBを含む人民元問題を、事なかれ主義の財務官僚から引き離し、早急に国家安全保障会議に移管すべきだ
 
イギリスは既にプライドを捨てた。
果たしてアメリカはシナの狙いを阻止出来るのだろうか? 既にシナは走り出している。
2015・3・19 TBS 
チュニジア襲撃テロ、日本人3人死亡・3人けが
「放送全内容」
チュニジアの首都チュニスの博物館で18日に発生した襲撃テロ事件で、政府はこれまでに日本人3人の死亡、そして日本人3人がけがをしたことを確認しました。
2015・3・18 ユーチューブ 
ニューヨーク・タイムズ過去の誤報記事を認め謝罪!韓国人が上から目線で激しく嘲笑
「コメント」
NYTの土下座記事”を見た韓国人が『お前が言うな発言』を連発。
上から目線で他者の行動を激しく嘲笑
反米国家イランの高官もまめに目を通しているという米国の一流紙『ニューヨーク・タイムズ』が最近、過去の記事が誤っていたことを公に認め、世界の読者に向けて頭を下げた。
同紙は、自社のホームページに「93年前の1922年11月21日付の記事で、当時ドイツの新進政治家だったアドルフ・ヒトラーを友好的なニュアンスで取り上げるという誤りを犯した」と記した。
問題の「ヒトラー記事」は、全40面からなる当日の紙面の18面に、2段にわたって掲載された。
タイトルは「ババリア(バイエルンの英語表記)に新たな民衆のアイドル現る」。
内容は「ヒトラーの反ユダヤ主義は、うわさされているように本気の主張や暴力的なものではなく、大衆を引きつけ興奮させる餌のような、単なる宣伝用のスローガンにすぎない」というものだった。
後にユダヤ人数百万の集団虐殺という蛮行を犯すに当たっての思想的道具となるヒトラーの反ユダヤ主義の在り方を「大したことはない」と誤って分析する記事を載せていたのだ。
この記事について、同紙は「核心的部分が大きく誤っていた」と悔やんだ。
 
朝日新聞よ、謝罪はこうやるものだ。
2015・3・11 産経ニュース (1/3ページ)
「イスラム国」対策 外務省が練った「種と土壌」戦略の狙い
「記事内容抜粋」
イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」による日本人殺害脅迫事件が起きる中、日本政府は非軍事目的の支援で「積極的平和主義」を展開する外交方針を貫いた。
その背景には、イスラム国対策として、軍事的な対抗策を模索する支援よりも、民生支援が最も有効と判断した外務省の「種と土壌」戦略があった。 
イスラム国に殺害されたとみられる湯川遥菜さんが拘束された情報を、政府が把握し、後藤健二さんの渡航が問題化した昨秋、外務省内の事務次官室に中東アフリカ局の職員らが集められた。 
「イスラム国に日本はどう対応するか」 おもむろに口を開いた斎木昭隆事務次官から今後のテロ対策を決める大きな外交課題が投げかけられた。
中略
「種と土壌」の戦略をイスラム国が最も警戒したことの証左が今年1月17日にエジプトで行われた安倍晋三首相のスピーチだ。
2015・3・9 産経WEST (1/4ページ) 岡田敏彦 
イランが米空母爆破の衝撃映像公開!? 実は激似の大型模型…対イスラム国で“共闘”しつつ示威行為に出る狙いは
「記事内容抜粋」
海上の米空母をイラン軍がミサイルで爆破-。
そんな衝撃的な動画映像をイランが公開した。
といってもこの米空母、実はイランが作った実物大に近い大型模型。
対艦ミサイルが次々と命中、黒煙を上げる様子は実にリアルだが、本物の戦闘ではなく、米国向けの示威行為にほかならない。
一方、その米国からは「ハリウッド映画のセットの張りぼてを破壊したようなもの」と酷評される始末。
イランは1979年の革命以来、米国とは 「犬猿の仲」 だが、今この時期にこんなデモンストレーションを行う狙いは何なのか。
  黒煙を上げる“米空母”  現実に撃沈は無理  模造空母の正体  演習の真意は  米との不思議な関係
  核協議をめぐるかけひき  
 
アメリカのオイルメジャーは世界の原油の独占を諦められないのか? 厚かましいとしか言い様が無い。
各国の国土から産出する原油は、産出国のものだろうに・・・本来、アメリカが関与する必要は無い。
2015・3・6 産経WEST (1/5ページ)  上田和男  【日本千思万考】
世界最大の“格差”で歪む中国、マイナーがメジャーに代わる米国…パラダイムシフトに日本は“和魂外才”で
「記事内容抜粋」
  断続的かつ革命的に変化する定説  一握りの富裕層と10億超の貧困層 世界最貧国レベルの中国
  ビジネス世界の“混血化” サラダからスープへ  パラダイムシフトへの対応は国家の責任 
中略
かような世界情勢にあって、日本はどう立ち回るべきか。
かつて明治維新のときに「和魂洋才」で西洋列強に立ち向かったように、グローバル化した現代国際社会では「和魂外才」が問われるのかもしれません。
 
我々はあの世に逝くが、大日本帝国とは言わないが、天皇陛下と日本国は国民皆が心を一にして守り続けて欲しいと願うのだが・・・
人類社会は全体を見れば不幸であろう。
アメリカとシナは同じ考え方であり、一部の人間により動かされている。
日本にもその波は確実に迫っている。
このままでは日本の価値が失われる可能性がある。
そこで考えられる事は、日本が世界の手本(リーダーは別)となり、日本の考え方を世界に広めてはどうだろうか? 日本が前面に出れば再び戦争の可能性が生じる。
戦争を起こさないために、他国にリーダーを任せ、日本が下支えをし共に地球平和を掴み取る工面をしては如何かな。
キット世界の心ある国々は待ち望んでいるハズである。
2015・3・6 AFP=時事 
リベリア、最後のエボラ患者が退院 週間新規患者9か月ぶりにゼロ
「記事内容抜粋」
エボラウイルスが猛威を振るったリベリアで5日、感染が確認されていた最後の患者が退院した。
また世界保健機関(World Health Organization、WHO)は4日、リベリアで今月1日までの1週間に報告された新規患者数は、これまでの9か月間で初めてゼロだったと発表した。
中略
前週ギニアで確認されたエボラ出血熱による死者32人のうち、治療施設ではなくコミュニティー内で亡くなった人が半数を超えていた。
一方シエラレオネでは、この割合は16%にとどまった。
また両国では不安全な埋葬も続いており、そのような例が先週だけで16件も報告されているという。
2015・3・1 産経ニュース 坂本鉄男
イタリア便り 地中海、波高し
「記事全内容」
イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」の問題は、シリアやイラク北部のことだと考えられてきた。
しかし、最近では地中海を隔ててイタリアの対岸にあるリビアでも組織に呼応するシンパが勢力を拡大し、イスラム国はイタリアを敵国だと名指しした。
イタリアにとって地中海は危険な水域へと一変した。 
これまでも、リビアの沿岸からは悪徳業者が大型ゴムボートや老朽船に難民を満載し、悪天候で波浪が高く沈没することが分かっていてもイタリア沿岸向けに出航させ、何千人という犠牲者を出してきた。
イタリア海軍の艦船と沿岸警備艇はこうした難民を何万人も救助して国内へと運んできたのである。 
2月11日には、リビアからボートで欧州を目指した約300人が行方不明になったことが判明した。 
だが、残忍なイスラム国の一味がこうした難民船にテロリストを潜入させたり、爆薬を仕掛けたりするという噂が広まったから大変だ。
救助に赴いたイタリア海軍の艦船が接近したとたん、あるいはイタリアの港に曳航(えいこう)されたときを狙って爆破することも可能になった。 
世界にはわれわれにとっての一般常識が通用しない国々や組織があるだけに、危険に対しては絶えずアンテナを広げておくことが大切だ。